医療費のクレジットカード払いと還元｜まず「使えるか」と「いくら払うか」から確認する

医療費をクレジットカードで払えばポイントが貯まります。理屈はそのとおりなのですが、医療費には他の支出にはない前提が2つあります。1つはそもそもカードが使えない医療機関があること。もう1つは、手続き次第で窓口で払う金額そのものが変わることです。

とくに2つ目は見落とされがちです。高額な治療を受けるとき、還元率の高いカードを用意するより先に確認すべき制度があります。この記事では、その順番を整理します。制度に関する記載は厚生労働省および国税庁の公式ページの内容に基づいており、いずれも記事執筆時点のものです。

医療費は「還元率で選ぶ」前に確認することが多いんだ。順番を間違えると、損してることに気づけないよ。

ステップ1：その医療機関でカードが使えるか

医療機関のキャッシュレス対応は、施設ごとに判断が分かれています。大きな病院では対応していることが多い一方、個人経営のクリニックや歯科医院では現金のみという運用も珍しくありません。薬局も同様で、チェーン系と個人薬局では扱いが違うことがあります。

確認しておきたいのは、次の3点です。

入院や手術のように金額が大きくなる場合は、事前に医療機関の会計窓口へ電話で確認しておくのが安全です。当日になってから使えないとわかると、まとまった現金を用意する必要が出てきます。

通院が続くときは、診察券と保険証、支払いに使うカードを1つのケースにまとめておくと、受付や会計で慌てずに済みます。

ステップ2：そもそも窓口でいくら払うのかを確認する

ここがこの記事でいちばん伝えたい部分です。医療費が高額になる場合、手続きをしておけば窓口で支払う金額そのものを上限額までに抑えられます。

高額療養費制度の仕組み

厚生労働省の「高額療養費制度を利用される皆さまへ」のページには、次のように説明されています。家計に対する医療費の自己負担が過重なものとならないよう、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が上限額を超えた場合、その超えた額を支給する制度が高額療養費制度です。

上限額は年齢や所得に応じて定められており、同ページには具体例として令和8年8月からの制度において、70歳未満・年収約370万円〜約510万円の方であれば、医療費100万円の治療を受けた場合、自己負担は約9.3万円まで抑えられると記載されています。

後から戻すのではなく、最初から上限額で払える

高額療養費というと「いったん全額を払って、後から戻ってくる」というイメージを持つ方が多いのですが、同じ厚生労働省のページには次のように記載されています。

つまりマイナ保険証を利用するか、事前に限度額適用認定証を用意しておけば、窓口での支払いは上限額までで済みます。先ほどの例で言えば、医療費100万円の治療でも窓口で払うのは約9.3万円という形になります。

これがカード払いの話にどう関わるか

ここで、還元との関係を整理します。仮に医療費100万円の治療を受けた場合、次の2つのケースを比べてみます。

ポイントだけを見れば、手続きをしないほうが多く貯まります。しかしその差は2,000ポイント程度で、代わりに20万円以上を一時的に立て替えることになります。還元のために立て替える判断が合理的かどうかは、明らかでしょう。

この記事の冒頭で「還元率の高いカードを用意するより先に確認すべき制度がある」と書いたのは、この意味です。医療費に関しては、還元を増やす工夫より、払う金額を減らす手続きのほうが金額のインパクトが大きくなります。

ポイント2,000円分のために20万円立て替えるって、冷静に考えると変だよね。まずは手続きのほうを優先しよう。

知っておきたい制度の変更点

厚生労働省のページには、制度の見直しについても記載されています。

• 令和8年7月までの制度では月単位の上限額でしたが、令和8年8月からは新たに年単位の上限額を設ける「年間上限」が設けられます。年間とは8月から翌年7月までを指すと記載されています。
• 「多数回該当」という仕組みがあり、直近12か月の間に高額療養費に該当した月が3か月以上ある場合、4か月目以降は自己負担限度額がさらに軽減されます。今回の見直しでは、この金額を据え置くとされています。
• 令和9年8月からは所得区分の細分化が行われ、年収200万円未満の課税世帯の多数回該当の金額を引き下げるとされています。

自分がどの区分にあたるか、上限額がいくらになるかは加入している医療保険によって確認先が変わります。厚生労働省のページにも、問い合わせ先はどの医療保険制度に加入しているかで変わると記載されています。健康保険組合、協会けんぽ、市町村（国民健康保険・後期高齢者医療制度）などに確認してください。

ステップ3：カードで払うときの支払い方法に注意

窓口で払う金額が確定したら、次は支払い方法です。ここで気をつけたいのが、分割払いやリボ払いの手数料です。

医療費は予定外に発生することが多く、金額も大きくなりがちです。そのため分割払いを選びたくなる場面がありますが、分割払いやリボ払いには手数料がかかります。還元率1％のカードでポイントを貯めても、分割払いの手数料がそれを上回れば差し引きでは持ち出しになります。

手数料の計算方法については、当サイトのクレジットカードの分割払い手数料を回数別に解説した記事で詳しく整理しています。

ステップ4：医療費控除のために記録を残す

1年間の医療費が一定額を超えると、医療費控除の対象になります。国税庁のタックスアンサー「医療費を支払ったとき（医療費控除）」には、次のように記載されています。

医療費控除の金額は「（実際に支払った医療費の合計額 − 保険金などで補てんされる金額） − 10万円」で計算し、最高で200万円です。その年の総所得金額等が200万円未満の人は、10万円ではなく総所得金額等の5パーセントの金額を差し引くと記載されています。

「支払った年」の考え方

国税庁のページには、医療費控除の対象となる医療費の要件として、その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であることが挙げられており、未払いの医療費は、現実に支払った年の医療費控除の対象になると記載されています。

年末年始をまたぐ治療では、この点が影響します。どの年分に含まれるかは自己判断せず、確定申告の前に税務署や国税庁の公式情報で確認してください。

カードの利用明細は補助的な記録

国税庁のページには、医療費の領収書から「医療費控除の明細書」を作成し、確定申告書に添付すること、そして明細書の記載内容を確認するため、確定申告期限等から5年を経過する日までの間、医療費の領収書の提示または提出を求める場合があることが記載されています。

つまり領収書は捨てずに保管しておく必要があります。カードの利用明細は、いつ・どこで・いくら払ったかを後から確認するための補助として役立ちますが、領収書の代わりにはなりません。

なお同ページには、医療保険者から交付を受けた医療費通知がある場合、それを添付することで医療費控除の明細書の記載を簡略化できるとも記載されています。

領収書は受診のたびに増えていくので、月ごとや家族ごとに分けて入れられる領収書ファイルを1冊用意しておくと、確定申告の時期にまとめる作業がぐっと楽になります。

ステップ5：カードを選ぶ

ここまでの4つを確認したうえで、初めてカードの選択の話になります。医療費については、特定の医療機関を優遇対象にしているカードはほとんどありません。したがって基本還元率と、その医療機関で使えるブランドの2点で選ぶことになります。

各社の公式サイトに記載されている基本の積算を並べると次のようになります（JCBの積算についてはJCB公式のポイントページに記載があります）。

医療費は1回あたりの金額が比較的まとまるため、食費のように端数の切り捨てが積み重なる支出ではありません。基本還元率の差がそのまま結果に出やすい領域だと言えます。

手持ちのカードで済ませられるなら、医療費のために新しくカードを作る必要はありません。カードの枚数を増やすかどうかの考え方については、当サイトのクレジットカードのおすすめ組み合わせを解説した記事もあわせてご覧ください。医療費のカード払い全般についてはクレジットカードで医療費を払うメリットと注意点をまとめた記事で整理しています。

医療費のためだけにカードを増やす必要はないよ。今持ってるので一番還元率が高いやつを使えば十分。

よくある質問

Q. マイナ保険証を持っていない場合はどうすればいいですか？

A. 厚生労働省のページには、限度額適用認定証の交付手続きについて、加入している健康保険組合、協会けんぽ、または市町村（国民健康保険・後期高齢者医療制度）などに問い合わせるよう案内されています。入院や高額な治療が予定されている場合は、事前に手続きしておいてください。

Q. 高額療養費の上限額は、いくらになりますか？

A. 上限額は年齢や所得に応じて定められているため、一律の金額はありません。厚生労働省のページには例として、令和8年8月からの制度で70歳未満・年収約370万円〜約510万円の方が医療費100万円の治療を受けた場合、自己負担は約9.3万円までと記載されています。自分の区分については、加入している医療保険の窓口でご確認ください。

Q. 高額療養費で戻ってきたお金は、医療費控除ではどう扱いますか？

A. 国税庁のページには、医療費控除の計算において「保険金などで補てんされる金額」を差し引くこと、そしてその金額はその給付の目的となった医療費の金額を限度として差し引くため、引ききれない金額が生じた場合でも他の医療費からは差し引かないと記載されています。詳しい適用については国税庁の公式情報をご確認ください。

Q. 家族の医療費もまとめて自分のカードで払っていいですか？

A. 支払い自体は可能です。医療費控除については、国税庁のページに「自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費」が対象と記載されています。カード払いにしておくと、誰の分をいつ払ったかが明細に残るという利点があります。

Q. 薬局での支払いにもカードは使えますか？

A. 薬局によって対応が異なります。チェーン系の調剤薬局では対応していることが多い一方、個人薬局では現金のみという運用もあります。処方箋を持って行く薬局が決まっているなら、一度確認しておくと安心です。

Q. 医療費をポイントで支払うことはできますか？

A. 医療機関がポイント払いに対応しているケースは限られます。ただしポイントを使えるスマホ決済に対応している薬局などでは、間接的に使える場合があります。ポイントの使い道ごとのレートについてはポイント交換レートを比較した記事もあわせてご覧ください。

まとめ

医療費のカード払いを考えるときの順番は、次のとおりです。

1. その医療機関でカードが使えるか、対応ブランドは何かを確認する
2. 高額になりそうなら、マイナ保険証の利用または限度額適用認定証の手続きをして、窓口での支払額を上限額までに抑える
3. 分割払いやリボ払いの手数料が、還元を上回らないかを確認する
4. 領収書を保管し、医療費控除に備える
5. 手持ちのカードのうち、基本還元率が高く、その医療機関で使えるものを選ぶ

還元率の比較は最後です。医療費については、ポイントを増やす工夫より、払う金額そのものを制度で抑えるほうが金額としてはるかに大きくなります。

制度の詳細は改定されることがあるため、実際の手続き前には厚生労働省の高額療養費制度に関するページと国税庁のタックスアンサー「医療費を支払ったとき（医療費控除）」で最新の内容をご確認ください。この記事の内容は記事執筆時点の記載に基づいています。

入院が決まったら、まず保険証の手続き。カードの話はそのあとでいいからね。