病院や薬局での支払い、まだ現金で済ませていませんか。実は医療機関でのクレジットカード対応はここ数年で急速に広がっており、大学病院や総合病院はもちろん、個人クリニックや調剤薬局でもカード払いができるところが増えています。
医療費は年間で見ると意外と大きな金額になるため、クレジットカード払いに切り替えるだけで数千円分のポイントを獲得できます。さらにカード明細が医療費の記録代わりになるなど、ポイント以外のメリットも豊富です。
この記事では、医療費をクレジットカードで支払うメリットと注意点、おすすめのカード、医療費控除との関係まで詳しく解説します。通院や入院で医療費がかさんでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
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医療費をクレジットカードで払う5つのメリット
1. ポイントが貯まる
医療費をクレジットカードで支払う最大のメリットは、やはりポイント還元です。たとえば還元率1%のカードで年間の医療費が10万円であれば、1,000ポイントが貯まります。家族全員分の医療費を合算すると、年間20〜30万円に達するケースも珍しくありません。
持病があって毎月通院している方や、お子さんの定期検診が多い家庭ほど、ポイント還元のメリットは大きくなります。現金払いではゼロだった還元が、カードに切り替えるだけで自動的に得られるのですから、使わない手はないでしょう。
2. 手持ちの現金がなくても支払える
急な体調不良や事故で病院に駆け込んだとき、財布に現金が足りないと焦るものです。クレジットカードがあればその心配は不要になります。特に救急搬送された場合は現金を持ち合わせていないことが多いため、カード対応の病院は非常に心強い存在です。
3. 支払いを翌月に延ばせる
入院費や手術費など高額な医療費が発生した場合でも、クレジットカード払いなら実際の引き落としは翌月以降になります。手元のキャッシュフローに余裕を持たせられるのは大きな利点です。ただし、分割払いやリボ払いにすると手数料が発生するため、一括払いが基本であることは忘れないでおきましょう。
4. 利用明細が医療費の記録になる
確定申告で医療費控除を受ける際には、いつ・どの病院で・いくら支払ったかの記録が必要です。クレジットカード払いなら利用明細がそのまま記録になるため、レシートを集めて管理する手間が大幅に軽減されます。家計管理アプリとカードを連携させておけば、医療費の総額を一覧で把握することも可能です。
5. 付帯保険が使えるケースもある
海外旅行中に病院にかかった場合、クレジットカードの海外旅行傷害保険で医療費をカバーできることがあります。カード会社のデスクに連絡すれば、キャッシュレス診療（窓口での自己負担なしで治療を受けられるサービス）に対応してくれるケースもあります。渡航前にカードの保険内容を確認しておくことをおすすめします。
医療費をクレジットカードで払う際の注意点
1. すべての医療機関がカード対応ではない
残念ながら、すべての病院やクリニックがクレジットカード払いに対応しているわけではありません。特に個人経営の小さなクリニックや歯科医院では、現金のみというところも少なくないのが現状です。初めて受診する医療機関では、事前に電話やWebサイトで対応状況を確認しておくと安心です。
2. 対応ブランドが限られる場合がある
カード対応の病院でも、Visa・Mastercardのみ対応でJCBやAMEXは不可というケースがあります。メインカードとは異なるブランドのカードを予備として持っておくと、いざという時に困りません。
3. 分割払いに対応していないことが多い
病院でのカード払いは一括払いのみに限定されている場合がほとんどです。高額な治療費をどうしても分割にしたい場合は、カード会社のマイページから「あとから分割」に変更できるケースもあるため、事前に確認してみてください。ただし分割手数料が発生する点には注意が必要です。
4. 高額療養費制度との関係を理解しておく
高額療養費制度を利用すれば、月の医療費の自己負担上限を超えた分は後から還付されます。クレジットカード払いであっても高額療養費の申請は問題なく行えます。
ただし、事前に「限度額適用認定証」を取得して窓口で提示すれば、そもそも上限額までしか請求されません。この場合、カード払いの金額も上限額に収まるためポイント還元額は少なくなりますが、立て替え負担を大きく減らすことができます。
高額療養費制度の詳しい仕組みは全国健康保険協会（協会けんぽ）の公式サイト（www.kyoukaikenpo.or.jp）で確認できます。入院が決まった段階で「限度額適用認定証」の取得を検討しておきましょう。
医療費のクレジットカード払いにおすすめのカード
医療費の支払いは「特定店舗での優待」が効きにくいジャンルです。そのため、どこで使っても一定の還元率が得られる「基本還元率の高いカード」を選ぶのがポイントになります。
リクルートカード
年会費無料でありながら基本還元率は1.2%と、業界トップクラスの水準を誇ります。医療費のように特定店舗の優待がない支払いこそ、この高い基本還元率が活きてきます。Visa・Mastercard・JCBの3ブランドから選べるため、病院での対応ブランドに合わせやすいのもメリットです。
楽天カード
年会費無料で還元率1.0%。病院での支払いでも通常通り楽天ポイントが貯まります。楽天ポイントは楽天市場・楽天ペイ・楽天証券など使い道が非常に豊富で、貯まったポイントの活用に困らないのが強みです。
三井住友カード(NL)
年会費無料でVisa対応。Visaは病院での受け入れ率が最も高いブランドのため、医療機関での利用にはうってつけです。基本還元率は0.5%ですが、年間100万円の利用で10,000ポイントのボーナスが得られるゴールド(NL)へのステップアップも視野に入ります。
医療費控除でさらにお得にする方法
年間の医療費が10万円を超えた場合（所得200万円未満の方は所得の5%）、確定申告で医療費控除を受けることができます。クレジットカードの利用明細を活用すれば、医療費の集計もスムーズに進められます。
医療費控除の対象になるのは、治療に必要な費用（診察代、薬代、通院のための交通費など）です。美容目的の治療や予防接種は対象外となるため注意が必要です。
クレジットカード払いの場合でも、医療費控除の申請にはカードの利用明細書だけでは不十分です。病院が発行する領収書が必要になるため、領収書は必ず保管しておきましょう。詳しい要件は国税庁の医療費控除のページで確認できます。
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薬局でのクレジットカード払いも活用しよう
病院の後に調剤薬局で薬を受け取る際も、クレジットカード払いを活用しましょう。ウエルシア、マツモトキヨシ、スギ薬局といった大手チェーン薬局は、ほぼすべてクレジットカードに対応しています。処方薬だけでなく、ドラッグストアで購入するOTC医薬品（市販薬）もカードで支払うことが可能です。
また「セルフメディケーション税制」では、特定のOTC医薬品の購入費が年間12,000円を超えると、超えた分が所得控除の対象になります。ドラッグストアでの購入履歴もクレジットカードの明細で管理できるため、申告時の手間を省くことができます。
医療費のカード払いで知っておきたいQ&A
Q. 歯医者でもクレジットカードは使える？
大手の歯科チェーンや自費診療を扱う歯科医院では対応しているケースが多いですが、保険診療のみの小さな歯科医院では現金のみの場合もあります。事前に確認するのが確実です。
Q. 入院費もカード払いできる？
総合病院や大学病院であれば、入院費のカード払いに対応しているところがほとんどです。ただし利用限度額を超える場合があるため、入院が決まった段階でカード会社に一時的な増額を相談しておくと安心です。
Q. カード払いだと領収書はもらえる？
クレジットカード払いであっても、病院から領収書は通常どおり発行されます。確定申告に必要になるため、忘れずに受け取っておきましょう。
まとめ：医療費こそクレジットカード払いの出番
医療費は高額になりがちな出費だからこそ、クレジットカード払いに切り替えるメリットは大きいといえます。ポイント還元はもちろん、明細による記録管理や支払いの柔軟性など、現金払いにはない利点が数多くあります。
カード対応の医療機関は年々増え続けています。次の通院から、ぜひクレジットカードを持参してみてください。
医療費控除の詳しい解説は国税庁の公式サイトで確認できます。高額療養費制度については協会けんぽのサイト（www.kyoukaikenpo.or.jp）、セルフメディケーション税制の対象医薬品は厚生労働省のサイトでチェックしてみてください。
※この記事の情報は執筆時点のものです。最新の還元率・年会費は各公式サイトでご確認ください。
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